こどまん通信

最近、小中学校のＰＴＡに対する「異議申し立て」が多くなっています。都道府県の中には、全国組織である日本ＰＴＡ全国協議会からの脱退を決めたところもあります。毎年納入が実質義務化されている割に、その成果が実感できないからでしょう。

　そもそもＰＴＡの起源はどこにあるのでしょう。このことについて日本ＰＴＡ全国協議会のホームページには次のように示されています。

「日本のPTAは、米国教育使節団報告書から始まった」ものであり、「アメリカは、日本社会の徹底した民主化を図るため、戦後いち早く教育専門家を派遣し、その基盤となって社会を支えてきた教育について抜本的な改革を進めようとした。」「使節団は、昭和21年（1946年）3月に来日し、早くも4月7日に報告書を発表し」この中で、PTAに関し次のようにふれている。」

「教育といふことは、言ふまでもなく学校のみに限られたことではない。家庭、隣組その他の社会的機構は、教育において果たすべき夫々の役割を持っている。新しい日本の教育は、有意義な知識をうるために、できるだけ多くの資源と方法を開拓するよう努むべきである。」と、教育に果たすべき家庭の役割の重要性をうたっている。」

任務の中には、民主的に創設され行動する専門協会とPTAの発展をはかること、PTA会合のために学校施設の利用を促進すること、が掲げられており、地方での実地のPTAの普及・指導に大きな役割を果たした。」（下線は引用者による）

　長い引用となってしまいましたが、ここに記載された内容には「努むべき」という表現でもわかるように、あくまでも「努力義務」だったと解釈するのが妥当でしょう。しかし、戦後すぐの段階でアメリカに盾突くようなことはできるはずもなく、全国の学校にＰＴＡ組織が広がったことは容易に想像できます。

　「努力義務」には強制力がありません。ＰＴＡの組織をつくることも、そこに加入することも任意であるわけです。この任意性が、ＰＴＡ離れの背中を押しています。

つまり、ＰＴＡが任意の団体であるにもかかわらず、実質的には強制的に入会させられることに理不尽さを感じる人が増えてきたということです。多くの学校では今でも入会届すら求めていないでしょう。入学したら自動的に会員になるのが常識のようになっています。

それでも、ＰＴＡ会員になってよかったと思えるとか、入会して当たり前だという共通認識があれば、問題にはなりませんが、今は、そのどちらもが揺らぎ始めています。それが、ＰＴＡ問題の中核です。

例えば、ＰＴＡ活動を行うには中心的となる役員を決める必要がありますが、共働きが増え、専業主婦の人が減ったことによって、ＰＴＡ役員として決められた会議や行事の準備に駆り出されることが物理的に無理であったり、苦痛と感じたりする人が増えています。中には、ＰＴＡの会議に出席するために仕事を休まなければならないことも起きてきます。給与支払いが時給計算となるパート勤務などの場合は、特に拒否反応が強くなって当然です。近年の貧困化問題を考えても、家計に影響が出てしまう役員にはなりたくないというのが本音でしょう。また、親の介護などで夜の会議に出席できない場合も考えられます。

それでも役員は決めなければならないわけですから、そこに何らかの無理が生じます。学校によっては立候補者がいなければくじ引きによって強制的に決めるところもありますし、選挙の結果をもって有無を言わせず決定するところもあります。そうなると、決められた方は、押しつけられたと感じることになります。学校によっては、学級懇談会を開き、引き受けられない理由を表明できるようにしているところもありますが、これもなかなか難しい。どこまでを妥当な理由として認めるかという基準がはっきりしないからです。ＰＴＡの規約に詳細な基準を示している場合もありますが、それでも、他の人の前で家庭の事情を表明しなければならないとなると、かなりの苦痛です。「そんなこと理由にならないでしょう」という周囲の雰囲気の中で、泣きながら訴えざるを得ない人もいます。

また、個人情報保護法を盾に理詰めで抵抗する人もいます。個人情報はそれを求める者（組織や団体）が利用目的をあらかじめ対象者に明示することが義務づけられています。そのため、ＰＴＡが個人情報を得るためには、ＰＴＡが利用目的を明らかにしたうえで、独自に情報を収集するべきであるというわけです。ＰＴＡの活動を行うために学校から個人情報を得るのは漏洩に当たり、違法行為だという主張です。

また、ＰＴＡ役員は保護者の代表として保護者の意見を学校運営に反映させる場としての機能を果たしてきたことも見逃せません。価値観が多様化する中にあっては、気づかないうちに学校と保護者の間の感覚のズレが大きくなってしまうこともあります。そんなとき、ＰＴＡ会長や本部役員を通して学校に申し入れを行うことができるわけです。

そういう意義があることについて、これまで学校は十分に説明してきたでしょうか。ＰＴＡは学校が責を負う組織ではないとはいえ、どこか、ＰＴＡは「あって当たり前」、「保護者であれば会員になって当たり前」という意識があったことは否めないのではないでしょうか。もしかしたら、「最近の親は、学校に世話になっているという感謝の気持ちがない」と嘆いていた部分もあるのかもしれません。そうした姿勢が、社会の多様化や私事化の影響を受けて露わにされた結果、会員になりたくないという人が増えている原因の一つとなっているのではないかと思います。

対策としては、任意であることを前提にしながらもＰＴＡ会長や学校長が積極的にその意義を訴えることが、まず、第一でしょう。そして、組織のあり方を柔軟に考えることも必要です。

例えば、入学説明会において新入生の保護者に向けてＰＴＡの存在意義を説明し、同意書を提出してもらうようにすることも考えられます。「そんなことをしたら、ＰＴＡに入らない人が増えて活動ができなくなる」という人もいるかもしれませんが、このまま何もしなければ、おそらく、今後数年から10年くらいの間に、さらに入会拒否が増えていくだけだと思います。今なら、まだ多くの人の賛同は得られると思います。先手を打つためにもすぐに実行すべきでしょう。

また、ＰＴＡ活動をエントリー制にすることも考えられます。すでにある小学校では実践に移しているそうですが、行事や各種の取組ごとに協力者を募るというやり方です。これなら強制感は軽減されるでしょう。活動に協力する人が少なければ、意思を表明した人数で実行可能なことを考えればいいのです。

　ただ、このやり方は入会の任意性の問題を解決する手段とはなりません。根本的に改善しようとするなら、思い切ってＰＴＡの看板を外し、「保護者会制度」にするという方法もあります。そもそもＰＴＡの「Ｐ」は保護者、「Ｔ」は教員ですから、「保護者会」とすることで、学校から独立した組織であることが明確になります。そうすれば、活動は保護者が主体的に決めることができます。また、保護者である限り自動的に入会させられても違和感は軽減されるでしょう。小規模の学校では、創立当初から実施しているところもあります。

ともあれ、今、ＰＴＡの本質が問われています。ＰＴＡにしかできないことは何かについて、学校、教育委員会も含めて考え直す時期を迎えていることは確かです。

（作品No.181RB）

初めて小学校に勤務（教頭）したとき、どうも腑に落ちないことがありました。先生が「習っていない漢字は使わない」ということでした。確かに、習っていない漢字は読めないでしょうが、黒板に書くときに読み仮名を書けばいいだけのことではないかと思ったのです。私は、中学校で長く授業をしてきましたが生徒がすでに習っているかどうかなど、あまり意識したことはありませんでした（新出漢字は必ず１時間かけて覚えさせましたが）。

時々、各教室の授業を見させてもらっていましたが、教員が黒板に習っていない字を書くと、子どもの中から「先生、その漢字まだ習っていないよ」と声がかかります。指摘を受けた教員は「ああ、そうだったね」といって、わざわざ消して平仮名に書き直しているのです。

そうすることで先生の負担も大幅に減ります。先生が習っていない漢字を書けないとなると、どの漢字を何年生で習うかをすべて頭に入れておかなければなりません。ベテランの先生ならまだしも、新任の先生にはそれだけでかなりの負担になるでしょう。

その上、早い段階でできるだけ多くの漢字を見せることで、子どもたちは、自然に覚えるでしょう。わざわざ６年生で習う漢字だからといって、それまで目に触れさせないようにするのは、漢字を習得させる上でもマイナスなのではないかと思います。極端に難しい漢字でなければどんどん目に触れさせてやればいいと思います。

公立小学校教諭で多数の著作のある松尾英明氏は、

「「習った字しか黒板に書かない」を忠実に続けていると、配当表にある漢字以外は一切読めないということになる。」（『不親切のススメ』さくら社、2022、p34）

と指摘しています。

漢字は、読めるよりは読めた方がいいに決まっています。学習指導要領も、最低限必要なこととして学年別配当表を示しているわけですから、その学年で習うべき漢字を扱わないのは問題でしょうが、上の学年の漢字を覚えてはいけないなどと言っているわけではありません。松尾氏は低学年であっても「漢字のクイズ」として、河馬、駱駝、縞馬、土竜など絶対に読めないような漢字を示すこともあるそうです。実際に示すときには、「今日は、哺乳類シリーズだよ」など、テーマを設定する（これが考えるヒントとなります）そうです。子どもたちは、「普通はできないけど、できる子はすごいよ」という課題はとても好きです。

熟字訓までいかなくても、日常的によく耳にする漢字くらいは、学年配当表を気にすることなく、黒板や自作プリントに使ってやればいいと思います。その方が、漢字に興味を持つようになっていくと思います。毎日、決められた漢字を書き写すような宿題などしなくてもきっと書けるようになると思います。見たことのある漢字は、書くことへの抵抗も軽くするものです。

最低限のルール（学習指導要領に定められた内容）さえはずさなければ、いくらでも工夫することはできると思います。こうした思考は、学校の無駄をなくし、効率的な授業を構成するためにも大いに駆使すべきです。

（作品No.179RB）

「不登校は、もはやマイノリティとは言えない」

先日某市の市長が、ある研修会の開会挨拶で述べた言葉です。その市長は、自分の市内の不登校の人数を具体的に挙げながら、不登校児童生徒が急増していることに危機感を表明しました。全国でも不登校児童生徒の数は上昇の一途です。文部科学省が10月27日に公表した「問題行動・不登校調査」（全国の学校を対象。2021年度実施）によれば、「病気や経済的理由などとは異なる要因で30日以上登校せず「不登校」と判断された小中学生は24万4940人」で過去最多となっています。最も多いのが中学校で、中学生全体の４％を越えています¹⁾。これは、コロナ禍の影響を差し引いたとしてもかなりの数です。「不登校」を単純に「問題」とすることには抵抗を感じますが、学校に行けないことによって多くの子どもたちが、悩み、苦しんでいることは確かです。市長が危機感を口にするのも無理のないことでしょう。

ただ、見方を変えれば96％の中学生は登校できているのです。この96％の子どもたちはなぜ登校ができているのでしょうか。実は、それを考えることが不登校現象の根本的要因に迫るために欠かせない視点なのです。現在曲がりなりにも登校できているすべての子どもが、楽しく、充実した学校生活を送っているとは限りません。もしかしたら、大半の子は「グレーゾーン」に入る「不登校予備軍」なのかもしれないのです。

「グレーゾーン」とは、森田洋司氏が『「不登校」現象の社会学』（1991年、学文社）において、登校している子どもたちの学校に対する結びつきの強さ（ソーシャルボンド）は、個々に違っており、いつ不登校になってもおかしくない子どもが一定数いることを明らかにしたものです。そうした子どもたちは、学校に対する弱い絆しか持ち合わせていません。それが何に由来するのかを知ることが、すでに不登校になっている子どもたちへの支援策にもつながるのです。

こうした状況の中、教員は誰もが、不登校を減らすために全力を尽くしています。学級担任が密に連絡をとり、家庭訪問をし、スクールカウンセラーなどの専門家の力を借りながら、校内でのケース会議を開いて対応を協議するなど、可能な限りの対応を行っています。それでも、不登校生徒は増え続けています。なぜか。それは、多くの場合、学校の対応が不登校児童生徒に限られてしまっているからです。それが、対応の基本であることは確かです。また、一定の効果も上げてきたのも事実です。でも、対応を不登校の子にだけに限っていても状況を大きく変えることは非常に困難です。誤解を恐れずに言えば、それはある意味で「対症療法」にとどまっていると言わざるを得ません。つまり、不登校の要因を子どもの「個人」の中にのみ求めようとしては、根本的な要因に迫ることはできないのです。このことは、先に挙げた森田氏が約30年前に、すでに指摘していることです。

不登校に至った理由は、さまざまです。一人ひとり違うと言ってもいいくらいです。でも、大きな共通点があります。それが学校に対する抵抗感です。

その抵抗感の由来が、自分自身の気質の問題であるのか、教員に対するものなのか、友だちに関することなのか、あるいは学級というシステムそのものに対するものなのかは、生徒によって違うでしょうが、どの子にも学校に対する「抵抗感」は存在するのです。もし、何の抵抗感もないのであれば、おそらく登校できているでしょう。重要なのは、その抵抗感は、現在登校できている生徒たちの中にも存在しているということです。だからこそ、登校できている子がどういう理由で登校できているかを細かく分析し、学校に対してどのようなイメージを持っているのかを把握しておく必要があるのです。全校生徒にアンケートを定期的にとったり、教育相談の機会を増やしたりしながら、ぎりぎりのところでかろうじて踏ん張っている子どもたちから学ばなければなりません。そうした子が、今現在、学校に対してどんなことを感じているか、それを把握することがすべての生徒を救うことになるのです。

不登校の原因を登校できない子の中に求めても限界があります。なぜ学校に行けないかを明確に説明できる不登校生徒は多くありません。本人にもよくわからないことが多いのです。何だかよく分からないけれど教室が怖いと感じる子もいますし、何のために学校に行くのか分からなくなっている子もいるでしょう。いずれにしても、体が学校に向かなくなってしまってからでは、本人に冷静に自分を分析しなさいと言ってもできるはずがありません。

だからこそ、「予備軍」の生徒に教えてもらわないといけないのです。そのための第一歩として、瀬戸際に立っている生徒を見つけ出さなければなりません。そのとき初めて学校には、これまで見えていなかったものが見えてくるはずです。学校と生徒をつなぐ力、つまりソーシャルボンドのどこが弱くなっているのかが見えてくるのです。

一部の生徒を除いて、生徒は学校が楽しいと感じられれば学校に来ます。そう思えない生徒に、何がそう思わせてしまっているのか、私たちは謙虚に目を向けなければなりません。

こうしたことを進めれば、これまでの学校の常識を根本から見直さなければならない壁に当たるかもしれません。でも、それを恐れていては、おそらくこれからも教員は増え続ける不登校の対応に忙殺されていくでしょう。しかも、それは「本丸」ではない可能性が高いのです。もし、そうだとすれば教員はただ疲弊するしかありません。

持って回った言い方になってしまいましたが、結局は教員を始めとする学校関係者が、学校のあり方を根本から見直す覚悟をするしかないのです。不登校はもはや単なる「学校不適応」の枠組みではとらえられなくなっています。「不適応」と考える視点は、不登校の苦しみを最終的に個人の責任に委ねてしまうでしょう。なぜなら、「不適応」という言葉が学校が絶対的に正しいという意識によって支えられているからです。「正しい」学校には、適応すべきだという姿勢からは、自分たちのあり方や学校のあり方に目が向けられることはありません。

全校にアンケートをすれば、学校が混乱するだけだと思うかもしれません。解決しようのない問題が出てきたらどうするんだという人もいるかもしれません。でも、だからこそやるべきなのです。そこを避けているうちは、言われのない苦しみを一身に受けてしまった不登校の児童生徒を救うことはできないでしょう。そして近い将来、不登校がさらに増え、抜き差しならない状態になってしまったら（今でも十分深刻ですが）、学校の先生には任せておけないとして、公設民営化などによる市場原理の波に吞み込まれてしまうかもしれません。すでに公立学校離れは進んでいます。それは、必ずしも都市部に限ったことではありません。そうなれば、教育格差は今以上に広がります。そこに、教育の本質は残されているのでしょうか。

冒頭の市長の言う通り、もはや不登校はマイノリティではありません。「グレーゾーン」を含めれば、学校に抵抗感を抱く子どもたちは、すでにマジョリティなのかもしれないのです。

（作品No.178RB）

チート¹⁾、アカバン²⁾、クレクレ³⁾、代行屋⁴⁾・・・。若い人なら知っているのかもしれませんが、私は初めて聞く言葉ばかりでした。実はこれは、先日参加した講演会⁵⁾で聞いた言葉です。演題は「子どもを取り巻くＳＮＳトラブルの現状と対処法について」、講師はＮＩＴ情報技術推進ネットワーク株式会社代表取締役篠原嘉一氏。最新のＳＮＳ事情を豊富な具体例を挙げながらテンポよく話される講師にぐいぐい引き込まれました。まあ、ＳＮＳに弱い私は話の半分くらいしか理解できませんでしたが。

冒頭に挙げた言葉は、オンライン上での「法的に問題のある行為やそれに対する処置」です。驚いたことに、これらに関わる小学３年生以下の子が急増しているそうです。トラブルの低年齢化は加速度を増しています。少し前、子どもがゲームに多額の課金をすることが問題になりましたが、課金の場合、最終的に保護者の口座から使ったお金が引き落とされるので、比較的早い段階で発覚します。しかし、最近では子どもたちがインターネットやＳＮＳを使って「自力でお金を集める」ことができるのだそうです（これも違法行為です）。自分のスマホを持ち、自分の部屋（個室）があって自分でお金を集められるとなると、保護者もなかなか気づくことができないでしょう。子どもがゲームで使うお金をSNS上で提供する人は、それが違法行為であることを知っています。そして、提供した金銭が一定の額に達すると突然保護者に返金を要求します。しかも「子どもさんが違法行為をしていますよ」と脅して高額な金銭を要求することもあるそうです。

今、バーチャルの世界はどんどん広がっています。その流れは、もはや止めることはできないところまできています。今回の講演は青少年補導委員対象の講演でしたが、子どもがこれだけバーチャルな世界に生きている現状にあっては、リアルな世界で行っている日々の挨拶運動や補導活動にどれほどの意味があるのだろうさえ思ってしまいます。

でも、講師の篠原先生は最後にこう話されました。

「結局、子どもを守るために一番大切なのはアナログな人間関係なのです。子どもは、リアルな関係で愛情を感じた相手を裏切るようなことはしません。親子関係が良好であれば親を裏切ってはいけないと思うし、毎朝「おはよう」と挨拶してくれる人が自分のことを気にしてくれると感じれば、そういう人を裏切ってはいけないと思うようになります。」

　大人が常に、子どもにとって「信頼」に値するリアルな存在であるかどうかを意識することは、現状に対する特効薬にはならないとしても、必ず子どもに一定の「歯止め」をかける力になると思います。

1)コンピューターゲームで本来と違う動きをさせる違法行為。　　　　　　　　　　　　　　　2)オンラインのサービスで、運営者からユーザーアカウントを削除され利用を停止されること　3)オンライン上で金銭やそれに相当するものを他人からもらう違法行為。　　　　　　　　　　4)ゲームのアカウントを渡してレベルを上げること。（いずれも、講演での説明に若干の加筆をしたもの。）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　5)令和4年度　県青少年補導委員大会・研修会（令和４年10月26日）

世界には一人として同じ人間はいないという意味で、すべての人はオンリーワンだと言われます。ただ、オンリーワンはナンバーワンに比べてわかりにくいものです。オリンピックで金メダルを獲った人や、何かの大会で優勝した人は誰の目にも明らかにナンバーワンであることがわかりますが、オンリーワンというのは、どこかつかみどころのなさを感じます。

それでもオンリーワンという言葉は魅力的な響きを持ちます。そこに、すべての人にはそれぞれに違った個性があるのだから「そのままの自分でいいんだ」という優しさが含まれているからでしょう。同時に、他の人と比べることの虚しさも教えてくれます。

でも、オンリーワンは直訳すれば「ただ一つ」という意味です。もし、自分の中に他の人にはない「ただ一つ」が見つけられなければ、自分はダメな人間じゃないのかと感じてしまうこともあります。思春期を迎えた子どもが、そういう自信のなさのために自己肯定感を下げてしまうことも少なくありません。この悩みは大人が考えている以上に深刻なもので、中には家に閉じこもってしまうケースもあるといいます。オンリーワンの個性を「持ちたい」と思っているときはいいのですが、「持つべきだ」という規範として受け止めてしまうと一種の圧力となります。この点について社会学者の土井隆義氏は次のように指摘しています。

「個性的な存在たることに究極の価値を置くこのような社会的圧力の下で、彼らは、自己の深淵に隠されているはずの潜在的な可能性や適性を見出そうとあせり、絶えざる焦燥感へと駆り立てられています。」（土井隆義2004『「個性を煽られる子どもたち』岩波ブックレットNo.633、p38　下線は引用者による）

思春期の子どもは「自分は何者なのか」と自問します。そのとき、「こうありたい」とか「こうあるべきだ」という自分像と、現実の自分とのギャップに悩みます。思春期の子どもが気難しくなりやすいのは、そういうギャップが解消できないもどかしさによって気持ちの波が激しくなるからでしょう。所謂アイディンティティ（自我同一性）確立に関わる悩みです。

さて、ここで一つの矛盾に気づきます。オンリーワンという概念に従って「ただ一つ」であることを実感しようとすると、必然的に他者との比較が必要になってしまうのです。自分の個性が「自分にしかない」ことを証明しようとすれば、比較対象となる他者がいないとできないからです。アイディンティティの問題で悩む子に「あなたらしく生きればいい」と言ってもなかなか伝わらないのは、そう言われた子が、自分らしさを（土井氏の指摘する）自分の中にあるはずの「潜在的な可能性や適性」に見出そうとしてしまうからです。つまり「個性」が自分の内側（生まれ持った資質など）のどこかにあるはずだと思ってしまうのです。しかし、そもそも人間は他者なくして「個性」をつくることはできません。オンリーワンという概念は非常に魅惑的ですが、個性をつくり上げるために欠かせない「他者」の存在を薄めてしまう危険性もあります。

他者と自分を比較して、劣等感を抱いたり、優越感に浸ったりするのは愚かな行為だと思います。しかし、世の中に自分と他者を比べないで生きられる人がどれほどいるのでしょうか。ましてや、子どもなら無意識に比べてしまっても責めることはできないでしょう。

私たちは他者と自分を比較することを「良くないこと」として否定するのではなく、その比較の仕方によっては、自分の「個性」を形成する大切な作業になりうると伝える方が、よほど説得力があると思うのです。「あなたの苦しみは、かけがえのない自分をつくるために必要なことなんですよ」というメッセージをどう伝えるかが大切なのではないかと思います。

そもそも、何に、どう悩むか、それも自分らしさの一つなのですから。

（作品No.97BA）