「適応指導教室」1)というのがあります。
これは、学校に行けない子どもの「学校生活への復帰を支援するため」1)教育委員会が設置するもので、カウンセリングや教科指導を行なうものです。ただ、そこに「適応」という言葉が使われていることに私はずっと違和感を覚えてきました。
「適応」する対象は学校です。学校は一つの社会ですから、当然そこにはある種の価値が存在し、文化も生まれるわけです。学校に行けないことを「不適応」とするためには、学校が絶対的に正しい存在（学校は行くべきもの）であるという前提、言い換えれば、学校という社会や文化に適応することは正しいことだという前提が必要です。その前提があるから、学校に行かない（行けない）ことは正すべき「問題」として扱われることになります。しかし、本当にそうなのでしょうか。
私は、不登校の「問題」は子どもたちが学校に「適応」していないことが「問題」なのではなくて、学校に行けないことで「苦しんでいること」が「問題」だと考えます。他のみんなは普通に通えるのに自分だけはできない、だから自分はダメな人間だと思い込んでしまうような苦しさから子どもを救えていないことが最大の「問題」なのです。「適応教室」は「学校生活への復帰」を支援するとされています。でも、本当に大切なのは、学校への復帰ではなく、その子にとって学校がどんな意味を持っているのかを子どもと一緒にじっくりと考えることだと思います。
厳しい言い方かもしれませんが、「適応」という言葉には大人や教育する側に、ある種の思い上がりがあるのではないかと思います。学校に通うのは当たり前、その当たり前ができないのは、その子に「問題」があるからだという視点が透けて見える気がするのです。不登校の子どもが気持ちを整理し次へのエネルギーを生み出すためにはカウンセリングは非常に有効です。しかし、学校はカウンセラーに任せていればそれでいいというわけにはいきません。学校も子どもを真ん中に置いた発想によって変わっていく必要があります。同質性を基盤とした学校のシステムは多様化の大きな波の中で、すでに制度疲労を起こしている可能性もあるのです。
まずは、「適応指導教室」という言い方をなくすべきです。以前、学校教育法等の一部を改正する法律によって、平成19年4月1日から「養護学校」は「特別支援学校」に変更されました。この変更によって、特別支援教育の理念は学校や保護者に浸透しやすくなりました。それと同様、別の名称に変えるべきです。「適応」という言葉を使っている限り、不登校に対する周囲の意識変革はなかなか進まないと思います。
それでは、学校ではこの問題をどう考えればいのでしょう。そのための貴重なヒントを精神科医の泉谷閑示氏の次の文から得ることができます。
「私たちは幼い時から例外なく、現世は適応するために理性というツールを駆使して自己コントロールをしたり、人間関係に配慮することが大切だと教わってきています。それは人間が社会的動物である以上やむを得ないことです。しかし、問題となるのは、これがあくまで「処世術に過ぎない」という但し書きが伝えられていない場合で、特に神経症的な人が教育やしつけを行うと、処世術を伝えているつもりで神経症性そのものをすり込む結果になってしまいます。指導者をお手本にしたモデリング（模倣）が行われるわけです。」2」
神経症的に関する部分は別としても、小学校高学年から中学生くらいの年齢で人間関係に苦しんだ結果「不適応」と言われて苦しんでいる子どもに対して私たち教師が伝えるべきことは、「何とか頑張って学校に行きましょう（適応しましょう）」というメッセージではなく、「あなたが人間関係に気を使っているその悩みは、所詮「処世術」であって、あなた自身の価値を決定づけるものではないんですよ」という見方を示すことです。簡単には伝わらないとしても、教師側がそういう意識で寄り添うことが必要だと思います。そうすることで不登校の本質的な問題である「苦しんでいる子ども」を少しでも救うことになるのではないかと思います。
社会の問題も見逃せません。学校に行かない（行けない）ことによる不利益があまりにも大きい（あるいはそう感じさせてしまう）社会を変えていくことも必要です。でも、そんなことはすぐにはできません。だからこそ、せめて学校にいる教師が「学校は行くべきところ」という認識に囚われずに「学校は行きたいところ」とするために何が必要なのかを考える柔軟で謙虚な姿勢を持つことが必要だと思うのです。不登校の増加は今後の学校の存在意義への警鐘なのかもしれません。 （作品No.121RB）
1)「「教育支援センター（適応指導教室）」（以下、教育支援センターとする。）とは、不登校児童生徒等に対する指導を行うために教育委員会及び首長部局（以下「教育委員会等」という。）が、教育センター等学校以外の場所や学校の余裕教室等において、学校生活への復帰を支援するため、児童生徒の在籍校と連携をとりつつ、個別カウンセリング、集団での指導、教科指導等を組織的、計画的に行う組織として設置したものをいう。なお、教育相談室のように単に相談を行うだけの施設は含まない。（「教育支援センター（適応指導教室）に関する実態調査」結果」（令和元年５月１３日文部科学省）
2)『「普通がいい」という病』泉谷閑示、2006.10.20、講談社現代文庫 p232 引用文中の文字の強調は引用者による